3. 実施体制
教材の開発を含む教育実践活動の実施体制と支援者・協力者の役割と要件を記す。
3.1 実施体制
(1)検討委員会
学校現場において、長く情報教育に関ってきた教師、およびネット社会における消費者問題を扱ってきた専門家の方を中心とした。
a.役割 学習内容や学習指導内容の検討・設計を行い、開発成果を用いた
実践授業を行い、活用方法や課題をまとめる。
b.関係 事務局からの依頼により、教材や学習指導資料を設計
c.参加人数 18名
d.責任分担 教材や学習指導資料の設計、及び授業実践による教材の評価
e.作業場所 特に指定なし
f.関係構築と維持方法 設計内容の確認や打合せのため、メーリングリストを開設し、連絡や打合せ、確認をおこなった。また、必要に応じて指定した場所に集まり、確認作業を行った。
(2)事務局
a.役割 本開発プロジェクトを推進及び調整を行う。
b.関係 検討委員会、開発グループ間の調整
c.参加人数 3名
d.責任分担 プロジェクト管理(グループ間の調整及び進捗管理)
e.作業場所 株式会社ランドコンピュータ、他
(3)開発グループ
a.役割 教材の開発、授業実践システム環境の構築例の開発を行う。
b.関係 検討委員会の設計方針に従い、教材等を開発
c.参加人数 6名
d.責任分担 教材、学習指導資料、システム構築例等を検討委員会の設計方針に従い作成
e.作業場所 株式会社ランドコンピュータ
(4)授業実践校
a.役割 作成された教材や学習指導資料にもとづいて、授業を実践する。
b.関係 事務局からの授業実践協力依頼に応じて、授業を実践
c.参加校数 数校
d.責任分担 授業実践とその結果の報告
3.2 人員構成
(1) 検討委員会
委員長 高橋 邦夫 千葉学芸高等学校長
副委員長 西田 光昭 柏市立教育研究所
石原 一彦 大津市立瀬田小学校教諭
奥山 賢一 山梨大学教育人間科学部附属小学校教諭
杉村 淳子 玉川学園高等部教諭
鈴木 二正 慶応義塾幼稚舎教諭
玉井 基宏 広島市立鈴張小学校教諭
土屋 至 清泉女学院中学高等学校教諭
鈴木 昇 山梨大学教育人間科学部附属中学校教諭
長谷川 元洋 松阪市立中部中学校教諭
三輪 吉和 株式会社ジェプロ
井上 薫子 株式会社NTTドコモお客様相談室
安永 裕幸 経済産業省商務情報政策局
小林 協子 経済産業省消費者相談室
宇佐美 東男 愛媛県立新居浜工業高等学校教諭
宝迫 芳人 所沢市立荒幡小学校教諭
日比 美彦 NHKエデュケーショナル
大房 潤一
以下に役割毎に委員(敬称略)とその要件を記す。
a.委員長(高橋邦夫)
本プロジェクトと同様のプロジェクトの取りまとめ実績や情報教育に関する豊富な経験と知識、K12「インターネットと教育」研究協議会などでの研究活動などから委員長として、本プロジェクトの取りまとめをお願いした。
b.副委員長(西田光昭)
柏市教育委員会、柏市立教育研究所、柏インターネットユニオンなどでの情報教育に関する豊富な経験と知識、K12「インターネットと教育」研究協議会での研究活動、本プロジェクトと同様のプロジェクトの取りまとめ実績などから高橋委員長を補佐する立場として副委員長をお願いした。
c.ソフトウェア、カリキュラムの設計、および作成担当
小学校、中学校、高等学校における情報教育に関する豊富な経験と知識を有する教師をメンバーとして、それぞれの立場から検討と実際にソフトウェアの概観やカリキュラムの設計、作成の一部をお願いした。
(小学校教師)石原一彦、奥山賢一、鈴木二正、玉井基宏、宝迫芳人
(中学校教師)鈴木昇、長谷川元洋
(高等学校教師)杉村淳子、土屋至、宇佐美東男
d.消費者問題、消費者政策を扱う立場からのアドバイス
一般社会におけるネット消費者教育や消費者問題、消費者政策に関っている立場から学習テーマの範囲や深さ、内容についてアドバイスをお願いした。
(消費者問題、および消費者政策)三輪吉和、小林協子、安永裕幸
(携帯電話通信サービス会社における消費者相談室)井上薫子
(TVなどマスメディアを利用した情報教育)日比美彦、大房潤一
(2) 事務局
國重 誠之 株式会社ランドコンピュータ
大熊 勇雄 株式会社ランドコンピュータ
鬼塚 和典 財団法人コンピュータ教育開発センター
(3) 開発グループ
宍戸 鋭治 株式会社ランドコンピュータ
(以下協力企業、及びイラストレーター、デザイナー)
坂本 考基 エム・ビー・エー株式会社(プログラミング)
池部 吉昭(イラストレーター)
瀧下 友子(イラストレーター)
林 真理(イラストレーター)
林 盛幸(デザイナー)
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