社団法人日本教育工学振興会

学校の情報環境整備を確実に進めていくためには、英国のBectaや韓国のKERISのような政策と連動したICTの研究開発機関において、実用的な研究開発を進める必要がある。学校、教室の情報環境次世代モデル、ICTカリキュラム、教育用コンテンツ、学校情報システム等の研究開発と実践研究を継続的に行うための機関である。日本の教育情報化の効果的に行うためには、こうした機関における研究開発と実践研究の成果をモデルに地域や学校が実態に応じ、特色を活かして教育の情報化を進めていくことが、必要である。