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2015年の将来像について(詳細)
2015年の教室では、児童生徒が一人1台のコンピュータを様々な学習場面において、活用する状況が定着している。「クラス用コンピュータ」が増設され、複数クラス分のコンピュータが用意される。情報専門高校やICT活用の先進校などでは、常時一人1台のコンピュータを活用できるようになっているだろう。
学校内は、高速な無線LANが提供され、ユビキタス環境が実現される。児童生徒が必要に応じて、ネットワークに接続されたタブレットPC，PDA（携帯端末）等の個人用学習端末を積極的に活用する。
個別学習やグループ学習を含む、多様な学習場面でのICT活用へとシフトし、プロジェクト型学習におけるICT活用も積極的に行われる。例えば、インターネットを活用した国際交流や国際理解学習といったプログラムも多くの学校で取り組まれることになるだろう。
電子ポートフォリオが導入され、児童生徒の学習履歴に基づき、個に応じたICTを活用した指導が積極的に行われる。e-Learningシステムと良質のコンテンツが無償や安価で提供され、教員による指導を補完したり，拡充したりする。併せて、教員の下で個々の児童・生徒の学習状況を評価したり，彼らに必要な学習課題やコース等を推奨したりする人材が組織に位置づけられている。
e-Learningシステムは，学校における授業と家庭学習をつなぎ、広く学び直しの機会も提供する。不登校や院内学級に属する児童生徒の学習にも活用される。
学校は、地域のコミュニティの核となり、学校、家庭、地域の連携強化に情報ネットワークを活用し、情報の共有、コミュニケーションの活性化が図られる。
各教室には、2台以上の大型提示装置が整備され、コンテンツの内容や授業形態によって、様々に活用される。例えば、一斉指導場面では、天吊り型プロジェクタと電子情報ボードで教科書準拠型のデジタルコンテンツが活用され、大型ディスプレイは地上デジタル放送のコンテンツ、超高精細映像コンテンツの提示や、グループ学習等で活用される。
特別教室の情報化も教科の特性に応じて積極的に進められ、教科の学習に必要なコンピュータや周辺機器が教科ごとに整備される。
こうした学校の情報化は、教育委員会等の教育CIOやその補佐官を中心にICT環境の整備計画に基づいて進められる。ICT支援員の配置も増強され、各学校2名以上の配置が実現される。
政策と連動したICTの研究開発を行う機関が設置され、学校、教室のICT環境次世代モデル、ICTカリキュラム、教育用コンテンツ、学校情報システム等に関する研究成果が示され、それらをベースに各自治体が地域や学校の実態に応じ、特色等を活かして教育の情報化を進めることになる。