社団法人日本教育工学振興会

1. 児童生徒が一人1台のコンピュータを様々な学習場面において、活用する状況が 定着している。「クラス用コンピュータ」が増設され、複数クラス分のコンピュー タが用意される。ICT活用の先進校では、常時一人1台のコンピュータを活用でき るようになっているだろう。
2. 電子ポートフォリオが導入され、児童生徒の学習履歴に基づき、個に応じたICT を活用した指導が積極的に行われる。e-Learningシステムと良質のコンテンツが 無償で提供され、教師による指導を補完したり，代行したりする。併せて、個々の児童・生徒の学習状況をモニタリングしたり，彼らに必要な学習課題やコース等を推奨したりする人材が教員組織に位置づけられている必要がある。
3. その他、e-Learningシステムは，学校における授業と家庭学習をつなぎ、広く学 び直しの機会も提供する。不登校や院内学級に属する児童生徒の学習にも活用さ れる。

こうした学校の情報化は、自治体の教育委員会等の教育CIOやその補佐官を中心に情報環境の整備計画に基づいて進められる。ICT支援要員の配置も増強され、各学校2名以上の配置が実現される。
なお、これら次世代モデルは、政策と連動したICTの研究開発を行う新たな機関が研究成果として示し、実態に応じ、特色を活かして教育の情報化を進めることになる。

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• 2015年の将来像について(詳細)
• ＜コラム＞「2015年のある小学校の一日」