将来像への反映の観点‐社団法人日本教育工学振興会

国内アンケート調査結果

ICT環境整備等は、コンピュータ教室の整備が進んでいる一方で普通教室や特別教室の整備が不十分であるので、学校、教育委員会がICT環境を組織的・計画的に整備していくためのガイドラインのさらなる周知徹底、例えば学校評価におけるICT環境の指標化等の方策が必要である。
ICT環境の活用のためには、コンピュータが普通教室に設置してあるか否かは、それを活用するか否かを教師たちが決定する際、極めて大きな影響を与えていると言える。
学校や教育委員会における情報担当者が配置されているほど、普通教室へのコンピュータの設置割合が高いので、その存在は、整備計画の将来像にも作用することが想定される。

学校の情報化を担う人材の確実な配置は、焦眉の課題であることが再確認された。これを実現するためには、例えば、学校の情報化を担う「情報主任」（学校）、情報主事（教育委員会）の制度化、さらには資格化等が必要であるとともに、外部専門家の活用術等を明記すべきである。