授業用の校内ネットワークのほかに校務用のネットワークは整備されているものの、私物のコンピュータを学校に持ち込み、サーバーに接続して情報を共有しているケースも多いようです。
　このようなケースでは、まず教職員1人1台のコンピュータを整備するとともに、全教職員に公的な個人メールアドレスを付与することから始めます。そうすることで、最大のセキュリティ上の脅威である私物PCの持ち込みを抑止することができるのです。下の図は1つの例ですが、計画性を持ってステップを追って情報化を充実させていきます。
　もちろん教員1人1台の環境が実現し、セキュリティ管理も確立しているところでは、途中の段階からスタートしてください。

　情報を共有する校務用のネットワークが整備されていないため、私物のコンピュータを持ち込んでフロッピーディスクやUSBメモリなどの外部メディアを用いて情報を共有しているといったケースがごく一般的に見受けられます。
　このようなケースでも整備済みの場合と同様に、まず教職員1人1台のコンピュータ整備と公的な個人用メールアドレスの付与から始め、そのあとで校務用のネットワークを整備していきます。整備済みのケースに比べてゆるやかなステップで一歩一歩情報化を進めていくことになります。